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日本人の長期テレワークへの対応度「DELL(デル)」が調査


「Remote Work Readiness Index(テレワーク対応度指数)」の結果が発表

デル・テクノロジーズが日本を含むアジア太平洋地域の企業で働く人々を対象に行なった調査「Remote Work Readiness Index(テレワーク対応度指数)」の結果が発表されました。
調査は日本の1,028人を含む7,192人にアンケートを行なっており、 18歳以上の社会人が対象です。

日本の従業員の69%、APJ(日本を含むアジア太平洋全体)の81%が、長期的テレワークに対応可能であると考えていることが分かりました。しかも日本の72%、APJの71%が、緊急事態宣言の発令以前にテレワークを経験。

これを見ると従業員はテレワークに積極的に取り組む準備ができているように見えますが、雇用主が長期的なテレワークを完全にサポートしていると考えている日本の従業員は、38%にとどまりました。(APJ:46%)

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いざテレワークを始めてみると、「技術面」と「人事面」という2種類の課題が浮き彫りになってきます。
技術面では社内のデータや文書へのアクセス(日本:28%、APJ:29%)や、不安定な自宅のネットワーク(日本:28%、APJ:31%)に悩まされている人が多いようです。

コロナの影響で突然テレワークが始まった人も多いと思いますが、長期的なテレワークに対応するには雇用主からのより一層のサポートが求められます。
会社支給のデバイスを見直してみたり、オンライン学習ツールを利用してみたりと、いろいろできることはありそうです。

 

出典:DELL Corporate